ホームページとの連携で話題になるのは、SNSとの連携です。
また、企業様のターゲットユーザーの年齢層によって微妙にSNS利用比率は異なってくるでしょう。さらに、SNS自体の方針転換や経営者の入れ替わりでも変化してくるでしょう。実際に旧Twitterは、イーロンマスク氏が買収したことで以前出来ていたことが出来なくなったり、一部サービスが有料になったりしています。このところその変化が多くなっているように感じます。
ホームぺージをお持ちの企業・個人様には、ちょっとした変化を敏感に察知して新しいターゲットユーザーへのアプローチは不可欠になってきています。
そこで今回は、SNSの国内シェアってどうなっているんだろう？
という素朴なレポートをさせて頂きました。
総務省のSNS利用者数推移 予測を出しています
世界のソーシャルメディア利用者数は、2022年の45億9,000万人から2028年には60億3,000万人に増加すると予測されており、コミュニケーションツールとしてだけではなく、SNSとeコマースを掛け合わせたソーシャルコマースとしての活用や、ライブコマースなどコロナ禍で拡大したeコマース需要が利用拡大を後押ししている。また、TikTokやInstagramのストーリーズ・リールなどショート動画コンテンツが流行しており、その延長でSNSにおけるAR・VRのコンテンツも普及していくと予想される。
日本のソーシャルメディア利用者数は、2022年の1億200万人から2027年には1億1,300万人に増加すると予測されている（引用 総務省 令和５年調べ）。
SNSの利用者ランキング
1位：LINE 9,500万人 2位：YouTube 7,120万人 3位：X（旧Twitter） 6,658万人 4位：Instagram 3,300万人 5位：Facebook 2,600万人
（引用 HOTLOTLINK)
LINEは年代別で見ても、全ての年代で80%を超えており、コミュニケーションのインフラメディアとなっております。オープン型のSNSメディアとしては、InstagramとX（Twitter）が国内2大SNSメディアであり、企業がマーケティングにSNSを活用する際には、まずこの2つのメディアを中心に検討をすると良いでしょう。（引用 HOTLOTLINK)
グラフは、総務省 令和３年通信利用動向調査の結果に記載されていた年齢別の個人SNSの利用状況を調べたもの。
SNSを利用している個人の割合は、ほぼ全ての年齢階層で増加し、特に60～７９歳の各年齢階層での伸びが大きい。利用目的では、「従来からの知人とのコミュニケーションのため」の割合が最も高い。
という調査結果がでている。
各年齢層の令和2年から令和3年にかけて80歳代以上をのぞきすべての年齢層で増加傾向に向かっていることがわかる。
特に飛躍的に伸びたのが、60歳代と70歳代であることは特筆すべきことだろう。
これには、通話が無料であることと、携帯電話からスマートフォンへの買い替えが寄与しているとおもわれる。
ホームページとの連携では、LINE やInstagram ・Ｘ（旧Twitter）が有力となっていることがわかる。
私たちもそういった視点に立って 様々なご提案をさせて頂きます。